ホンダF1へ エコカーとの関係

引用

ホンダは5月16日、マクラーレンと組み、世界最高峰の自動車レース「FIA フォーミュラワン世界選手権(F1)」に2015年から参戦すると発表した。ホンダがエンジンをはじめとするマシンの動力系を供給。マクラーレンが車体の開発・製造やチーム運営を担当して、「マクラーレン・ホンダ」として活動する。

 

いいのか悪いのかどうなのかしら？

スピードとかもう十分なんだし、時代遅れの競技って感じはするわね。

プリンスホテル「学食」運営

引用

西武ホールディングス傘下のプリンスホテルは１１日、東京都豊島区の大正大学キャンパスでレストランを運営すると発表した。同社が大学でレストラン運営を受託するのは初めて。
運営するのは大正大学キャンパス内に新設された５号館で１８日にオープンする「カフェ＆ダイニング 鴨台食堂（おうだいじきどう） バイ・プリンスホテルズ＆リゾーツ」。ランチ（午前１１時３０分～午後２時）とカフェ（午後２時～５時）、ディナー（午後５時～９時）の各時間で営業。学生食堂としてだけでなく、大学構内で５月１８日に完成する「すがも鴨台観音堂」を訪れる人の利用も想定している。
ランチタイムは学生限定メニュー「パスタ ペスカトーレ」（６５０円）など、ディナータイムに３５００円のステーキのコースなどを提供する。年間６万２０００人の来店を見込む。
プリンスホテルは新規事業育成のために国営公園の運営受託などを始めたが、今回のレストラン運営もその一環。

 

おもしろそうね。

でも安くなと学食とはいえない気がするわ。

うまくいくのかしら。

ヤクルトレディ700人正社員に

引用

群馬ヤクルト販売（前橋市）は１５日、個人事業主として業務委託契約（一部パート）を結んでいる販売員「ヤクルトレディ」約７００人を、本人希望に応じて４月から順次、正社員化すると発表した。
全国の販売会社に所属するヤクルトレディは約４万人に上るが、うち社員は１０００人程度。群馬ヤクルトは販売員の身分や収入を安定させ、人材の定着や販売スキルの向上を図る狙いから社員への登用を決めた。
完全歩合制から一部固定給となり、平均年収は約１５０万円から２００万円にアップする。７００人分の人件費は、年間約１０億円から１２億円にかさむが、販売員の士気向上によって増収増益を目指す。
同社は伊勢崎市などを除く群馬県内が営業エリアで、社員数１８１人、２０１３年２月期の売上高見込みは前期比約４％増の５８億円。

 

こんな時代に正社員化なんですごいわね。

応援したくなるわ。

サントリー社長 禅譲に意欲

引用

サントリーホールディングス（ＨＤ）の佐治信忠社長は１３日、大阪市で開いた決算発表の席上で「（社長としては）来年の決算発表をするのが最後になると思う」と述べ、社長を２年以内に退任する考えを示した。
後継候補については「若くてエネルギーがあり、グローバルに活躍できる人に譲りたい」と述べた。佐治氏は昨年の決算発表時にも「１～２年で交代したい」と表明している。

 

そんなにいい人いるのかしら？

後継者探しは大変よね。

JRA降着新ルールに苦情60件

引用

裁決の新ルールが適用されたＡＪＣＣの判定について、中山競馬場にはレース直後から翌２１日にかけて６０本近い苦情や問い合わせが寄せられた。
そのほとんどが「ダノンバラードは降着ではないのか」「なぜ、申し立てがあるまで審議ランプをつけなかったのか」というもの。旧ルールでは降着の可能性もあったケースだけに「到達順位を尊重する」という新しい判断基準に戸惑いがあったようだ。ＪＲＡ広報は「今後、ファンの方に浸透するように努めていきたい」とコメントした。

 

おもしろそうと思ったけど、意味がわからなかったわ（笑）

エジプト新憲法案の承認確実

引用

新憲法案の是非を問う国民投票の2回目の投票が行われたエジプトで、与党・自由公正党（Freedom and Justice Party）は23日、中間集計の結果、新憲法案は賛成が多数を占める公算が大きいとの見解を明らかにした。ムスリム同胞団（Muslim Brotherhood）が母体の同党は、投票所のおよそ6割で開票が終了した時点で、73.7％が新憲法案に賛成だったと発表している。

 

どういう憲法かしらないけど、よくなるといいわね。

日本はどうなのかしら。

基金損失 運用2社業務停止へ

引用

AIJ投資顧問の年金資産詐欺事件で被害を受けた長野県建設業厚生年金基金（長野市）が別の未公開株運用でも多額の損失を出していた問題で、金融庁は基金の資産運用を受託したスタッツインベストメントマネジメント（東京）とユナイテッド投信投資顧問（同）の2社に業務停止命令を出す方針を固めたことが12日、明らかになった。投資が適切かどうかを確認する最低限の義務を怠っており、金融商品取引法違反に当たると判断した。
証券取引等監視委員会が運用2社の処分を金融庁に勧告。これを受け、金融庁は1～2カ月を軸に業務停止の処分を検討する。同様に基金から資産運用を受託していたソシエテジェネラル信託銀行（同）についても、信託業法上の管理義務を怠っていたとして、一部業務停止を含む行政処分を検討しているもよう。
運用2社は基金側から指示を受けて別の投資会社と契約を結び、投資会社の選んだ未公開株に投資。基金の運用額（約70億円）は大幅に減ったとみられる。金融庁はAIJのような詐欺行為はなかったが、運用会社の管理体制に重大な不備があったとみている。

 

利益が出なくても手数料で確実に儲かるのよね。

それに公的機関が頼むんだから、投資顧問ってぼろい商売だわ。